上の写真は王禅寺ふるさと公園でOPPOの端末で撮ったものである。梅が咲き始めている。
2021年2月13日土曜日
楽天モバイルに加入した
上の写真は王禅寺ふるさと公園でOPPOの端末で撮ったものである。梅が咲き始めている。
2021年2月12日金曜日
「サピエンス全史」を読んだ
久々のブログ更新だが、この間にユヴァル・ノア・ハラリの「サピエンス全史」を読んだ。実は私は最近は殆ど書籍はKindle版を買っているのだが、図書券をもらったので、「何かしっかりした本を買おう」と思ってこの本を選んだ。ご存知の方も多いと思うが米国のオバマ元大統領が絶賛していた本である。
読み始めてみるとホモ・サピエンスと呼ばれる人類がどのように類人猿から分かれてきたか、ネアンデルタール人のようなホモ・サピエンスではない化石人類からどのように分かれてきたか、そしてどうして地球上で圧倒的な力を持つ種に育ってきたかを書いている。「前の京大総長の山極寿一氏でもこの程度は書けるのではないか」などと思いつつ読んでいたが、読み進むうちに「やはりこの人は生物学者ではなく歴史家だ」と思うようになった。
ハラリ氏によると、人間が他の生物よりも圧倒的に強くなったのは「妄想を多くの人が共有できるようになったからだ」という。ここでいう妄想には実在しない人間が作り上げた概念全てが含まれる。国家、宗教、貨幣、企業など現在我々が当然存在していると考えているものも全て妄想の産物だという。ニュートンやアインシュタインの法則も妄想である。言われてみればその通りである。そして妄想がサピエンスをなぜここまで強くしたかというと、きわめて多くの個体が同じ妄想による概念を共有することにより協力することが可能になったからだという。ホモ・サピエンス以前の生物でも共同作業をすることはあるが、その範囲は同じ場所にいる個体間に限られる。しかし、サピエンスの協力関係ははるかに大規模であり、それが道具の発明から科学技術の発展、国家の発展、民主主義の発展などにつながったという。
著者は宗教、科学、社会制度などあらゆる社会の仕組みの発展を端的な言葉で解説しているが、私にとって印象的だったのは仏教の解説で「この人はかなり深く仏教を理解している」と感じた。将来に向けてサピエンスの妄想による発展は一層加速しており、将来は遺伝子操作による新種の人類、再生医療技術、体の一部を機械で置き換えるサーボーグ化、更に頭脳さえもAIによって進化を遂げ、不老不死を手にするかもしれない、として「それは果たして幸福につながるのか」と疑問を投げかけている。
私にとってこれまで触れたことのなかった世界観であり、新鮮味があった。時間に余裕のある方には一読を勧めたい。ただ、将来への見通しにはしっくりこない部分もあったが・・
2021年1月6日水曜日
マイクロマネージメントの弊害
COVID-19の新規感染者数は連日最高人数を更新し、腰の重い政府もついに緊急事態宣言を発するに至った。しかし、少なくとも菅総理の発言を聴いている限り、感染拡大防止はなかなかうまくいかないように思う。
私が最も気になっているのは、菅総理が「飲食店の終業時間を午後8時からに早めるように自治体に要請している」と発言している点である。メディアは「菅総理と小池都知事が責任の擦り付け合いをしている」と報じているが、私は菅総理の問題が大きいと思っている。そもそも、飲食店に終業時間を早めるように要請するのは自治体の責任であり、政府がもし「それを要請するべき」と考えるのなら「終業時間を8時に早めるように」と発言するのではなく、「自治体が終業時間を早めるよう要請がやり易いように、補償金は政府が用意する」といった発言をするべきである。「終業時間を8時に早めるように」は私がこのブログで何度も書いている下位者の仕事に直接口を出す「マイクロマネージメント」の典型例である。
しかし、「午後8時の要請は是か非か」という議論はたくさんあるが、マイクロマネージメントの議論は聞かない。日本では権限と責任の認識が薄く、「上位者ならば何でも決められる」という意識が強いからだろうと私は思っている。本来は、どの対策は政府が行い、どの対策は知事が行い、どの対策は市町村長が行うべきか、を政府が整理して明らかにするべきであるが、感染が問題視され始めて1年近くになるのに、いまだに整理がされておらず、各自が勝手に動こうとしている点が効果的対策を妨げているように思う。
菅総理の悪口ばかり書いているようだが、良い点もあると私は感じている。今日の日経に「厚労省の改革に向けて政府が動き出す」という記事があったが、この点には賛成である。厚労省の医療官僚のこれまでの動きは極めて悪い。現在はあまり問題視されていないが年金などの構成かんりょの動きも悪い。これは以前から問題視されていたことで、何人かの大臣が改革を試みたが皆失敗している。失敗の典型例は民主党政権時代の長妻大臣である。菅総理はこの種の問題に対しては強力に推し進めるのではないかと期待している。但しこの問題は1年以内に大きく進むとは考えにくく、今年の総選挙でどういう結果が出るかに大きく左右されるだろう。